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教員・研究者紹介 教員・研究者詳細 ホーム 日本語 English 基本情報 研究活動 教育活動 社会貢献 その他 基本情報 研究活動 教育活動 社会貢献 その他 基本情報 研究活動 教育活動 社会貢献 その他 基本情報 研究活動 教育活動 ティーチングポートフォリオ 社会貢献 その他 基本情報 研究活動 教育活動 社会貢献 その他 基本情報 研究活動 教育活動 社会貢献 その他 オオツカ ハルユキ 大塚 晴之 経営学部 経営学科 基本情報 基本情報 出身大学院 学内職務経歴 所属学協会 研究活動 論文 書籍等出版物 講演・口頭発表等 その他研究活動・業績等 学術関係受賞 科研費以外の競争的資金獲得実績 研究シーズへのリンク 研究費にかかる研究（調査）活動報告書 教育活動 その他教育活動及び特記事項 ティーチングポートフォリオ 社会貢献 社会貢献活動 その他 2023/08/01 更新 大塚 晴之 (オオツカ ハルユキ) OOTSUKA Haruyuki 職名 教授 専門分野 金融・財政 外部リンク このページの先頭へ▲ 出身大学院 【 表示 ／ 非表示 】 このページの先頭へ▲ 出身大学院 【 表示 ／ 非表示 】 一橋大学 商学研究科 博士課程 単位取得満期退学 - 1992年3月 このページの先頭へ▲ 学内職務経歴 【 表示 ／ 非表示 】 このページの先頭へ▲ 学内職務経歴 【 表示 ／ 非表示 】 甲南大学 経営学部 教授 2001年4月 - 現在 このページの先頭へ▲ 所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】 このページの先頭へ▲ 所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】 私立大学情報教育協会経営学教育ＦＤ/ＩＣＴ活用研究委員会（委員長） 2008年11月 - 2013年3月 日本金融学会 1991年4月 - 現在 日本学術会議経済制度研究連絡委員会（幹事） 2000年4月 - 2003年3月 このページの先頭へ▲ 論文 【 表示 ／ 非表示 】 このページの先頭へ▲ 論文 【 表示 ／ 非表示 】 金融コミュニケーション学をデザインする 査読あり 大塚晴之、上地明憲 大銀協フォーラム研究助成論文集 ( 25 ) 2021年2月 詳細を見る 共著 出版者・発行元：大阪銀行協会調査部 「銀行の投資信託販売と投資家の行動バイアス 」 査読あり 大塚晴之、上地明憲 大銀協フォーラム研究助成論文集第15号. 2015年2月 詳細を見る 共著 担当区分：筆頭著者 「貨幣政策とマクロ経済 : 量的金融緩和政策の効果の検討」 大塚晴之 甲南経営研究 54 ( 1 ) 2013年6月 詳細を見る 単著 担当区分：筆頭著者 「負債の公正価値評価の意義と金融機関における実務上の課題-行動ファイナンスを中心とする経済理論の視点からの分析-」 査読あり 大塚晴之、山田善紀 大銀協フォーラム研究助成論文集 ( 第15 ) 1 - 30 2011年2月 詳細を見る 共著 担当区分：筆頭著者 「実践的経営シミュレーション演習」におけるe-learning教育の方法と課題-ゲーミングメソッドを用いた「証券論」教育の試み- 大塚晴之 甲南経営研究 49 ( 3 ) 31 - 39 2010年12月 詳細を見る 単著 担当区分：筆頭著者 全件表示 >> このページの先頭へ▲ 書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】 このページの先頭へ▲ 書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】 高等学校公民科用『公共』 査読あり 谷田部怜生・大塚晴之他（ 担当： 共著 , 範囲: 全般） 第一学習社 2023年2月 （ ISBN:978-4-8040-2085-3 ） 高等学校公民科用『政治経済』 査読あり 谷田部怜生・大塚晴之他（ 担当： 共著 , 範囲: 全般） 第一学習社 2023年2月 （ ISBN:978-4-8040-2133-1 ） 高等学校公民科用『新公共』 査読あり 谷田部怜生・大塚晴之他（ 担当： 単著 , 範囲: 全般） 第一学習社 2023年2月 （ ISBN:978-4-8040-2086-0 ） 『新時代の経営学』 大塚晴之・上地明憲（ 担当： 共著 , 範囲: 第15章市場の非効率性と金融コミュニケーション） 千倉書房 2022年3月 （ ISBN:978-4-8051-1244-1 ） 高等学校改訂版現代社会 大塚晴之、谷田部玲生他（ 担当： 共著） 第一学習社 2019年2月 （ ISBN:978-4-8040-0877-6 ） 全件表示 >> このページの先頭へ▲ 講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】 このページの先頭へ▲ 講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】 「負債の公正価値評価の意義と金融機関における実務上の課題-行動ファイナンスを中心とする経済理論の視点からの分析-」 大塚晴之、山田善紀 大銀協フォーラム 詳細を見る 開催年月日： 2010年2月 このページの先頭へ▲ その他研究活動・業績等 【 表示 ／ 非表示 】 このページの先頭へ▲ その他研究活動・業績等 【 表示 ／ 非表示 】 「日本の資産市場とC-CAPM」へのコメント 2007年9月 詳細を見る 日本金融学会2007年秋季全国大会 「過少投資問題-リアルオプションアプローチ」へのコメント 2004年5月 詳細を見る 日本金融学会2004 年春季全国大会 「リスク管理と金融制度」 2002年9月 詳細を見る 日本学術会議第３部会報告 このページの先頭へ▲ 学術関係受賞 【 表示 ／ 非表示 】 このページの先頭へ▲ 学術関係受賞 【 表示 ／ 非表示 】 大阪銀行協会フォーラム研究助成優秀賞（１等賞） 2017年2月 大阪銀行協会 大塚晴之、上地明憲 大銀協フォーラム研究助成優秀賞（1等賞） 2010年2月 社団法人 大阪銀行協会 大塚晴之、山田善紀 大阪銀行協会フォーラム研究助成優秀賞 1998年2月 大阪銀行協会 大塚晴之 このページの先頭へ▲ 科研費以外の競争的資金獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】 このページの先頭へ▲ 科研費以外の競争的資金獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】 実践的経営シミュレーション演習プログラム 2007年4月 - 2010年3月 文部科学省 現代GP このページの先頭へ▲ 研究シーズへのリンク 【 表示 ／ 非表示 】 このページの先頭へ▲ 研究シーズへのリンク 【 表示 ／ 非表示 】 現代資本市場をケインズ的視点で読み解く このページの先頭へ▲ 研究費にかかる研究（調査）活動報告書 【 表示 ／ 非表示 】 このページの先頭へ▲ 研究費にかかる研究（調査）活動報告書 【 表示 ／ 非表示 】 2023年度 ESG投資が資本市場に与える影響 研究費の種類： 外部資金は得ていない。 詳細を見る ESG投資が企業の資本コスト及び消費行動に与える影響に関する実証分析の結果から、経済厚生および経済成長に対する影響を理論的に分析する。 2021年度 資本市場・経済格差および経済成長 研究費の種類： その他 詳細を見る ケンブリッジ資本論争からピケティによる資本成長の議論に至るまでの議論を包括的には把握し直し、放任経済における経済成長の態様と非効率性、資本市場におけるあるべき介入政策について理論的な検討を行う。 2020年度 金融コミュニケーションと投資家の行動変容 研究費の種類： その他 詳細を見る 投資家に市場リターンが届くためのフレームワークを与えるため、各エージェント間のインセンティブ構造やコミュニケーション問題を解決するアプローチによって、制度設計の在り方を検討した。投資家の目的関数を「生涯資産価値の最大化」とし、投資戦略の策定と顧客たる投資家へのメンタルサポートが市場リターンの獲得に有効であることを明らかにした。 このページの先頭へ▲ その他教育活動及び特記事項 【 表示 ／ 非表示 】 このページの先頭へ▲ その他教育活動及び特記事項 【 表示 ／ 非表示 】 2009年9月 平成21年度 教育改革ＩＴ戦略大会「実践的経営シミュレーション演習を核とする統合的ICT活用教育システムの構築」 2009年6月 現代GP「実践的経営シミュレーション演習プログラム」公開講義 2009年4月 - 2011年4月 千歳科学技術大学CISTSOLOMON e-learning教材「経済入門」 2009年2月 5大学情報センター長会議（於成城大学）報告「実践的経営シミュレーション演習プログラムの運用」 2008年7月 e-Learning WORLD 2008（教育効果向上のためのICT活用教育の推進-成果発表）「実践的経営シミュレーション演習プログラム」 全件表示 >> このページの先頭へ▲ ティーチングポートフォリオ 【 表示 ／ 非表示 】 このページの先頭へ▲ ティーチングポートフォリオ 【 表示 ／ 非表示 】 2021年度 教育の責任（何をやっているか：主たる担当科目）： 金融論、経済学入門、実践的経営シミュレーション演習、専門演習ⅠⅡ 教育の理念（なぜやっているか：教育目標）： 金融論、経済学入門、専門演習ⅠⅡについては、経済理論を基礎として、市場における価格決定、GDPとマクロ変数との関係、証券市場の分析をするための初歩的能力を涵養することを目的としている。実践的経営シミュレーション演習は、事業計画書の作成演習を行うことにより、経営理論の初歩的能力を涵養することを目指している。 教育の方法（どのようにやっているか：教育の工夫）： 理論的な内容に関する講義の他、実務家との連携、ゼミナール大会への参加など多面的なアプローチにより、学生の学びのインセンティブを高める試みを行っている。 教育方法の評価・学習の成果（どうだったか：結果と評価）： 実務家との連携、ゼミナール大会への参加など多面的なアプローチにより、学生の学びのインセンティブを高める一助となった。一方、活動の度合いを高めると、活動からリタイアする学生も発生するという問題点も明らかになった。 改善点・今後の目標（これからどうするか）： 学生個々人に対するケアをより積極的に行い、学生が学習活動を早々に諦めることのないようにしていきたい。 根拠資料（資料の種類などの名称）： 「全国証券学生連盟ホームページ（過去のゼミナール大会）」など このページの先頭へ▲ 社会貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】 このページの先頭へ▲ 社会貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】 日本学術会議経済制度研連委員（幹事） 2000年4月 - 2003年3月 このページの先頭へ▲ Copyright © KONAN University. All Rights Reserved.
