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文字サイズを大きくする English and Other Languages 代表: 03-3416-0181 ／ 予約センター（病院）: 03-5494-7300 〈月～金曜日（祝祭日を除く）9時〜17時〉 交通案内 お問い合わせ 取材・撮影について サイト内検索 調達情報 患者・ご家族の方へ 病院の紹介 医師・スタッフ紹介 外来受診のご案内 入院のご案内 救急受診のご案内 セカンドオピニオン外来のご案内 妊娠・出産をお考えの方 子どもと家族への支援 病気に関する情報 医療関係者の方へ 患者紹介・医療連携 小児集中治療室（PICU)への転院・搬送 新生児集中治療室（NICU）への転送・搬送 母体搬送 各診療部門の紹介 医療機器の共同利用について 医療型短期入所施設 もみじの家について 医療連携登録医の皆さまへ 研究者・企業の方へ 研究所について 研究所の概要 各研究部門の紹介 研究業績(年報) 臨床研究センターについて 臨床研究センターの概要 各部門の紹介 治験について 事業・実績 ご寄付について ご寄付のお申し込み 遺贈・相続財産からのご寄付 税制上の優遇措置 寄付について よくあるご質問 ご寄付いただいた方々 寄付金の使途 採用・研修 採用・募集 見学・短期研修 セミナー・学習会 研修用動画 国立成育医療研究センターについて 理事長挨拶 役員紹介 理念と方針 沿革 広報活動 情報公開 主な取り組み 研究開発監理部 サイト内検索 患者・ご家族の方へ 病院の紹介 医師・スタッフ紹介 外来受診のご案内 入院のご案内 救急受診のご案内 セカンドオピニオン外来のご案内 妊娠・出産をお考えの方 子どもと家族への支援 病気に関する情報 医療関係者の方へ 患者紹介・医療連携 小児集中治療室（PICU)への転院・搬送 新生児集中治療室（NICU）への転送・搬送 母体搬送 各診療部門の紹介 医療機器の共同利用について 医療型短期入所施設 もみじの家について 医療連携登録医の皆さまへ 研究者・企業の方へ 研究所について 臨床研究センターについて ご寄付について ご寄付のお申し込み 遺贈・相続財産からのご寄付 税制上の優遇措置 寄付について よくあるご質問 ご寄付いただいた方々 寄付金の使途 採用・研修 採用・募集 見学・研修 セミナー・学習会 研修用動画 当センターについて 理事長挨拶 役員紹介 理念と方針 沿革 広報活動 情報公開 主な取り組み 施設から探す 病院 研究所 臨床研究センター 調達情報 アクセス・交通案内 お問い合わせ サイトマップ English and Other Languages トップ > 国立成育医療研究センターについて > 主な取り組み > こどもの医療被ばくを考えるサイト PIJON > 診断参考レベル・新医療法 診断参考レベル・新医療法 PIJON（ピジョン）とは 小児画像検査について 診断参考レベル・新医療法 パパ・ママ・一般の方へ お楽しみ リンク集・お問い合わせ 五十嵐 隆元（公益社団法人 日本放射線技術学会, 放射線防護委員長, 国際医療福祉大学成田病院 放射線部） 診断参考レベル 診断参考レベルとは 医療における放射線被ばくの最適化は、社会・経済的なバランスも考慮しつつ、できるだけ被ばくを少なくするよう努力するというALARA原則に従って行われています。必要以上に放射線量を下げると、診断能が十分でない画像となってしまいます。逆に、必要以上に放射線の量を上げて撮影しても、ある画像は奇麗になりますが診断能はそれほど変わらなくなってきます。これらの問題に対応するために策定されているのが「診断参考レベル（DRL）」です。DRLは、放射線診療に関連する学会や団体などが連携し組織されている医療被ばく研究情報ネットワーク（J-RIME）によって取りまとめられました。 日本国内で放射線診断などに通常用いられる標準的な線量を調査し、それらを集計して標準的な線量などを導き出し、それよりも線量が多い方向へ大きく違っている医療施設に対して、検査などで用いる線量の見直しを促すためのものです。 それぞれの検査について、各々の医療施設が用いている標準的な線量を確認し、DRL を超えている場合には撮影に用いる線量の見直しを行うことが求められます。このように各医療施設に線量の確認や見直しを促すことで、最適化を進めていくことがDRLの目的です。 日本では2015年に初めてDRLが設定されましたが、定期的なアップデートとして2019年に全国的な調査が行われ、それらの集計や解析を行い2020年7月3日に新しいDRLが公表されました。 診断参考レベル: Diagnostic reference level (DRL) 2020診断参考レベル: Diagnostic reference level (DRL) 2015 新医療法 医療法施行規則の改正 令和2年4月1日に医療法施行規則が改正されました。「管理者が確保すべき安全管理の体制」として、従来から規定されていた院内感染対策、医薬品に係る安全管理、医療機器に係る安全管理、高難度新規医療技術などに加えて、医療放射線に係る安全管理が新たに加えられました。 ここでは、 医療放射線安全管理責任者の配置 医療放射線の安全管理のための指針の策定 放射線従事者に対する医療放射線に係る安全管理のための職員研修の実施 医療被ばくに係る安全管理のための業務の実施と方策の実施（医療被ばくの線量の管理・記録） 医療従事者と患者の間での情報の共有 などが求められています。この医療放射線に係る安全管理は、医療で放射線を扱うあらゆる施設が対象です。医療放射線に係る安全管理、そして線量の管理については、先に述べた診断参考レベルを用いて線量に関する最適化を実施しなくてはなりません。これらを行うことで、患者さんに対してより安全な放射線診療をお届けすることが可能になると思われます。 なお、現時点では以下の装置について、線量の管理・記録を実施することが求められています。 移動型デジタル式循環器用Ｘ線透視診断装置 移動型アナログ式循環器用Ｘ線透視診断装置 据置型デジタル式循環器用Ｘ線透視診断装置 据置型アナログ式循環器用Ｘ線透視診断装置 Ｘ線CT組合せ型循環器Ｘ線診断装置 全身用Ｘ線CT診断装置 Ｘ線CT組合せ型ポジトロンCT装置（PET/CT） Ｘ線CT組合せ型SPECT装置（SPECT/CT） 陽電子断層撮影診療用放射性同位元素 診療用放射性同位元素 新医療法、提言の紹介 理事長挨拶 役員紹介 理念と方針 沿革 広報活動 情報発信 情報公開 通報相談窓口 主な取り組み 国立成育医療研究センターについて 理事長挨拶 役員紹介 理念と方針 沿革 広報活動 情報公開 主な取り組み ページトップへ戻る サイトマップソーシャルメディア個人情報保護方針著作権とリンク特定商取引法に基づく表示 〒157-8535 東京都世田谷区大蔵2-10-1　電話：03-3416-0181　FAX：03-3416-2222 © National Center for Child Health and Development All rights reserved.