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ホームコラム・寄稿コラム2009年度 溶解する百貨店業態 ツイート 印刷 石原 武政 通商産業政策史編纂委員 大阪における百貨店の増床戦争『大阪に於ける百貨店は果して飽和状態にあるか』という小さな本がある。このタイトルを見れば、誰しも現在、大阪で展開されている百貨店の増床合戦を思い浮かべるに違いない。特に激戦地となっているのがJR大阪駅周辺の梅田地区である。この地区には、すでに阪急百貨店（6.1万㎡）、阪神百貨店（5.4万㎡）、大丸梅田店（4万㎡）の3店舗が存在するが、そこに2011（平成23）年に5万㎡の三越伊勢丹が参入する。それを迎え撃つように、阪急が8.4万㎡に、大丸が6.4万㎡にそれぞれ増床する。阪急の増床が当初予定より遅れて2012年となったが、現在15.5万㎡の売場面積が一気に25.2万㎡へと、ほぼ10万㎡もの増加となる。梅田地区だけではない。ミナミと呼ばれる難波・心斎橋地区では、大丸（3.7万㎡）が隣接するそごう（4万㎡）を継承するほか、高島屋（5.6万㎡）が7.8万㎡に増床し、阿倍野では2014年に近鉄百貨店が7.2万㎡から10万㎡への増床を計画している。梅田周辺はもともと多数の専門店が集積する地区であるが、その上に、近年、大規模な専門店ビルが相次いでオープンし、百貨店に出店する可能性のあるブランドショップも多数進出してきた。まさに「大阪の百貨店は飽和状態だ」と言う声が上がっても決して不思議ではない。 戦前にも百貨店の飽和が懸念されていたしかし、上のタイトルは、実は1937（昭和12）年8月に大同書院から出版された村本福松（大阪商科大学教授）の、本文15頁の小さなブックレットの書名である。大阪では明治末期から大正期にかけて、三越、大丸、高島屋、そごう、松坂屋、白木屋（昭和7年に撤退）が相次いで開店し、昭和期に入ってから、それを追うように阪急、近鉄、阪神、京阪の各電鉄がターミナル百貨店を建設していた。特に、1937年は近鉄が前年の上本町店に続いて阿部野橋店を開店したほか、阪神百貨店が開店し、松坂屋が増築して東洋一の店舗を完成させた年であった。村本は、人口10万人に対して2000坪（6600㎡）の百貨店の経営が合理的であるとする百貨店営業者の判断を一応の基準として採用している。1935年当時の大阪市の人口は約300万人、百貨店の売場面積は6万6275坪（21万8707㎡）であり、人口10万人当たりの坪数は2200坪（7260㎡）となり、すでに200坪の超過となる。しかし、村本はそこから次の諸点を特に強調する。第1は大阪市の周辺人口である。大阪市の百貨店の商圏（という言葉は使っていないが）は近郊都市にまで及ぶとしてその半分を百貨店顧客と見なし、第2に今後5年間に予想される人口増をも考慮すると、なお2万8000坪（9万2400㎡）の増設余地があるという。さらに、大阪市域を交通の便宜から南北に二分して商圏人口を計算すると、北部では阪急、三越、京阪の既存店を差し引いてもなお20万600坪（6万7980㎡）の増設が可能だという。この記述から考えて、おそらくこの文書は東洋一の規模を誇る松坂屋の増床問題を念頭に置いて書かれたものと考えられる。村本はこのほか、上の10万人当たり2000坪という基準が大都市部をベースに算出されたものであるが、大阪市北部における購買力は平均以上であっても以下ではないことから、実質の出店余地はそれ以上であろうとしている。さらに、小売販売額の約2割が百貨店のシェアの限界であろうという関係者の推定に照らして、大阪市の場合にはなお6.2%の余裕があるとも指摘している。村本の小冊子をいささか詳細に紹介しすぎたかもしれない。しかし、ここで確認したかったのは、百貨店の大増床をもって直ちに過剰店舗だと結論づけることはできないという点である。商圏と購買力が拡大すれば、百貨店はなお出店余力をもちうるという村本の指摘は現在の大阪問題についてもそのまま当てはまるはずである。 百貨店における売場効率の悪化しかし、大阪市内の百貨店の販売額は、全国的傾向ではあるが、ここ数年減少し続けている。日本百貨店協会のデータによれば、大阪市の百貨店販売額は2004年には1兆円をわずかに超えていたが、翌2005年には1兆円を割り、2008年には9326億円にまで減少している。全国的に見ても、百貨店の販売額のピークは1991年であり、その後1997年に持ち直しを見せるものの、一貫して減少してきている。2008年秋のリーマンショック以前から減少は続いているわけで、2004年以降、1988（昭和63）年の販売額を下回り、平成に入っての最低記録を更新し続けている。この間に売場面積はほぼ一貫して伸びているため、売場面積当たりの年間販売額は大きく減少したことになる。それを、東京都区部、名古屋市、京都市、大阪市、神戸市について比較すると、以下の通りである。表1：主要都市における百貨店の売場面積効率の推移　（単位：千円／㎡）東京都区部名古屋市京都市大阪市神戸市 1991年3,372.51,976.52,268.32,541.52,668.3 2000年2,203.31,333.41,288.01,738.81,378.7 2008年1,860.11,281.41,318.21,440.11,151.4 2000年/1991年65.3%67.5%56.8%68.4%51.7% 2008年/2000年84.4%96.1%102.3%82.3%83.5% 《資料》『日本百貨店協会統計年報　2008年版』より作成。 売場面積効率は小売業経営の中でも最も重要な指標とされてきたものである。この表からいくつかの傾向が読み取れる。売場面積効率には都市間にかなりの差があるが、90年以降、いずれの都市においても大きく指標を悪化させている。1991年といえば、バブル崩壊の時期に当たるが、その影響は長く続いた。世紀を超えても、減少率こそ低下したものの、依然として減少を続けており、2008年には1991年時点の60%前後にまで落ち込んでいる。その中で激しい店舗拡大競争が繰りひろげられているのである。「過当競争だ」という声があがるのもうなずける。 「過当競争」の判断基準田村正紀『立地創造―イノベータ行動と商業中心地の興亡―』（白桃書房、2008年）は、ある産業が過当競争であるかどうかは次の2つの基準で判断できると指摘している（4頁）。第1はその産業の競争者が同質的な製品サービスを提供していることであり、第2は市場規模に対して競争者数が多く、すべての競争者が存続できないことである。その上で、田村は流通産業における近年の競争は第2の基準を満たしているが、第1の基準を満たしていないために過当競争には当たらないと指摘している。田村は業態間の競争、さらには新たな立地創造を求める競争の異質性を高く評価し、すべての競争者が等しく衰退せざるを得ない過当競争ではなく、勝者と敗者が明確に区分される淘汰競争が進行していると考える（5頁）。確かに、流通業全体を眺めたときには、まだ新たな業態の勃興や立地の創造を見いだすことはできる。しかし、大都市の都心部を中心に立地する百貨店という業態を限って見ればどうか。田村正紀『業態の盛衰―現代流通の激流―』（千倉書房、2008年）は、百貨店はライフサイクル上、すでに衰退の段階に入っていると指摘し（18-19頁）、本社集中仕入れ比率の向上、品揃え総合性との決別、人件費の削減などに代表される伝統的フォーマットの大胆な改革が必要であると指摘している（206-219頁）。しかし、特にこの人件費の削減は販売員の非正規社員化を伴うのであり、すでに百貨店協会自身がその50周年記念誌の中で、「こうした動きは百貨店の生命である対面販売によるコンサルティング販売を自ら否定しているともいえるのではなかろうか」（日本百貨店協会50周年記念誌『百貨店のあゆみ』日本百貨店協会、1998年、178頁）と危機感を募らせていた問題でもある。それでもなお、そこに深く踏み込まなければならない。百貨店の伝統的フォーマットの大胆な改革がそのことを指しているところにこそ、百貨店の業態としての苦悩があると見るべきなのかもしれない。一口に百貨店といっても、企業によってもちろん経営方針に違いはある。革新と模倣を繰り返しながら、新たな経営フォーマットが模索されていく。したがって、やや長期的に見れば、経営フォーマットは絶えず変化してきたのであり、現在もまたその過程にある。百貨店だからといって同質的競争になるとは限らず、その中で新たなフォーマットをめぐる異質的競争が展開されている。そう理解すれば、現在の激しい拡大競争も過当競争とは区別される淘汰競争の1つの過程だと考えられないことはない。 業態の溶解田村の基準による過当競争の状態に達しているか否かの判断は、結局は競争の同質性と異質性をどのように判断するかにかかっている。ここではその点はおくとしても、売場面積効率が一貫して低下しているというと事実はこれを否定できない。この間に小売業全体でも効率はほぼ70%に低下しているが、大都市の百貨店はほぼ60%とそれ以上に大きく効率が低下したことになる。既存の百貨店の半分、梅田地区に限っていえば3分の2にも相当する売場が一気に増加するとなれば、販売効率がさらに低下することは避けられない。商圏の拡大がそれをある程度までカバーするとしても、大阪の商圏拡大は直ちに京都や神戸との直接的な競合をもたらす。しかも、その中間に位置する西宮にも既に百貨店は進出している。徳島や高松、さらには韓国、中国といった従来の商圏概念の中にはなかった地域を取り込むとしても、これだけ巨大な売場面積を支えるものとはとても考えられない。人件費の削減による省力化もほとんど限界に達しており、それによって経営収支の改善を図ることは期待できない。とすれば、PBや自主MDなど、新たなフォーマットの開発が課題となるのは田村が指摘するとおりである。しかし、それとても、そう簡単に開発・定着が期待できるわけのものでもない。課題は課題として、当面は有力な専門店テナントへの依存を続けざるを得ないだろう。だが、その専門店テナントも限られており、有力どころは既に出店したり、囲い込まれているとの指摘もある。差別化どころか、同質的な金太郎飴化を危惧する声も強い。専門店の誘致合戦の中で、百貨店が現在の条件を維持できるかどうかも疑問である。まさにそんな中、2009年7月24日付の『日本経済新聞』は、ユニクロが百貨店に一挙出店すると報じた。西武と高島屋は既に決定し、大丸も交渉中だという。5年前にはとても考えられなかったテナント誘致であり、このニュースに衝撃を受けた人も少なくないはずである。百貨店は確かに既存のフォーマットから脱出しつつある。しかし、それは百貨店が小売業界に君臨する百貨店として維持してきたアイデンティティそのものにまで及ぼうとしているように見える。百貨店は衰退期に入ったといわれるほど大きな転換期を迎えているが、その中での急激な投資競争が百貨店を脱百貨店へとかき立てていると言ってもよい。「百貨店業界は市場が縮小しているのに、甘い基準での投資が多過ぎる」という伊原木隆太・天満屋社長の発言は、このことへの憂いのようにも聞こえる（『週刊ダイヤモンド』2009年5月30日号、51頁）。 後に残されるものは百貨店の盛衰そのものは経営判断によるものともいえる。フォーマットの転換に成功した企業は生き残り、失敗した百貨店は敗者として姿を消す。それは市場における競争社会の習わしであって、それをここで云々しても始まらない。冷たく言ってしまえばそれまでである。しかし、その行き着く先には何が残るのだろうか。百貨店はさすがに小売業の王様として、威風堂々とした建築物をもって都市に優れたストックをもたらしてきた。その点では郊外のショッピングセンターとは決定的に違う。だが、良好なストックは良好な支持者に恵まれてはじめて、長期にわたって都市のストックとして機能することができる。百貨店という支持者に見放された百貨店の建築物は、それでも都市のストックとしてあり続けることができるのだろうか。人口はこれから先、確実に減少する。そのことが予見可能な中で、私たちは孫たちの世代に何を残すのか。百貨店の投資競争は、個別企業の生き残りをかけた競争だけではなく、百貨店という業態の溶解をもたらそうとしているし、それはさらに都市のあり方そのものにまで問題を提起しようとしている。従来の枠組みの中での流通政策はこれらに対しては基本的に無力なのであり、政策もまた枠組みの見直しを迫られているといってよい。2009年9月15日 ツイート 2009年9月15日掲載 印刷 この著者の記事 溶解する百貨店業態 2009年9月15日［コラム］ コラム・寄稿 コラム 2024年度 2023年度 2022年度 2021年度 2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度 2007年度 2006年度 2005年度 2004年度 2003年度 2002年度 2001年度 Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル 情報発信 ニュースレター 更新情報RSS配信 Facebook X YouTube 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 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