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7.84］）に対して、プラセボ群では平均2.48（95%信頼区間［0.48 - 4.47］）とその平均差は3.32（95%信頼区間［0.47 - 6.17］）と有意な（p=0.0223）改善を認めていた（図2）。 図2　健常高齢者の注意機能に対するアロマセラピーの効果（PASAT-2秒条件） 一方で、より難度の高い1秒条件においては、介入前後の変化に有意な群間差は認めなかった。また他の殆どの認知機能や心理的評価では差を認めなかったが、ウェルビーング（幸福度）と嗅覚（同定能力）ではプラセボ群が優っていた。 4．考察 本研究では、アロマセラピーに注意機能を改善させることが示された一方で、記憶機能の改善は認めなかった。認知症といえば、記憶力低下がまず頭に浮かぶ。確かに記憶力は重要な認知症の中核症状には違いないが“生活の質”という意味では、近年は記憶力よりも注意力こそ、より重視されるべきとの議論が高まっている。 加齢に伴いまず先に低下する注意機能は、脳機能の中でも近年注目されており、アルツハイマー型認知症や、その予備群である軽度認知障害（MCI）を対象に、低下したさまざまな認知機能と、家事や金銭管理といった日常の生活管理能力との関係を調べた研究では、注意力の低下が最も生活管理能力に悪影響を与えていたとも報告されている。 火の不始末、転倒でのケガや入浴時の溺水、誤薬、詐欺被害といった高齢者の自立生活を破綻させるさまざまなリスクに直結するのも注意力であり、逆に注意力の低下をなんとかできれば、多少記憶力が落ちても、安全かつ自立した生活の延伸化が可能とも考えられてきている。実際に、信号無視や車のアクセルとブレーキの踏み間違えのような高齢者の危険運転のリスクも、記憶力低下ではなく注意力低下で生じることが医学的に報告されている。 そのため、高齢者の自立生活破綻や危険運転等への影響の大きな注意改善効果が、アロマセラピーによって示された本研究の臨床的意義は認められる一方で、他の大半の認知機能や心理社会的変数への効果は示されず、今後のさらなる検証が望まれる。 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 2024年度 2023年度 2022年度 2021年度 2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 関連サービス 論文検索サービス 情報発信 ニュースレター 更新情報RSS配信 Facebook X YouTube 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル RIETIについて 個人情報保護 ウェブアクセシビリティ方針 RIETIウェブサイトについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 経済産業省 独立行政法人経済産業研究所（法人番号 6010005005426） 当サイト内の署名記事は、執筆者個人の責任で発表するものであり、経済産業研究所としての見解を示すものでは有りません。掲載している肩書や数値、固有名詞などは、原則として初掲載当時のものです。当サイトのコンテンツを転載される場合は、事前にご連絡ください。 "ページの先頭へ戻る